Yahoo!プロモーション広告は、文字通り「販売促進」を主目的とするマーケティング手法です。
しかし、リスティング広告の利点のひとつは詳細な「広告配信データ」を収集できる点にあり、集まったデータの利用方法は「販促」という枠に留まりません。
検索連動型広告の配信データの中でも、「検索クエリー」の情報は宝の山です。通常は、そこから新たな「入札キーワード」を発掘したり、逆に「対象外キーワード」として登録したりするわけですが、検索クエリー情報の活かし方はそれだけではありません。
例えば、
自社名やブランド名、そして商品名に「部分一致」や「フレーズ一致」でキーワード入札していると、社名（ブランド名、商品名）を含んだ検索クエリーの情報が集まります。それによって、自社やブランド、さらには自社商品が、お客様の目にどのように映っているのか、ひとつの手がかりが得られます。
とくに「ネガティブな意味合い」の語句との組み合わせで多数検索されている場合、自社の評判を落とすような何らかの問題が発生しているのかもしれません。
インハウスでリスティング広告を運用している場合、そういった情報を他部署（広報、カスタマーサポートetc.）と共有できていますか？ 代理店に広告運用を任せている場合、そもそも先方から「検索クエリー」の情報を提供してもらっていますか？
ソーシャルメディアの普及によって「評判」が一気に拡散するようになり、SNS上で自社の関連情報をトラッキングしている担当者も多いと思いますが、検索連動型広告の配信データから「評判」に関する情報を得ることもできるのです。
インターネットユーザーの検索行動から自社（ブランド、商品）の評判を察知し、必要ならば然るべき対策を講ずるという姿勢は、「レピュテーション・マネジメント（評判管理）」の重要性が唱えられる昨今、検討に値するのではないでしょうか。
